基本的に働いている以上、1日、2日有給休暇を使って会社を休むことは可能です。
しかし1週間と言ったまとまった期間で休みたいと思うこともあるかもしれません。また、休みたいとは思っていなかったのに結果として休まざるを得ないこともあります。
では、仕事を1週間休めるケースはどんな場合があるのか、仮に休んでしまった場合の対応はどうすれば良いのかお話したいと思います。
目次
そもそも1週間連続で休みを取ることはできるのか？
条件付きとはなりますが、1週間といった長期の休みを取得することができます。では、どんな時にできるか、それは以下の通りです。
会社の指定で連続休暇を取得しないといけない場合
2019年に働き方改革を政府が発信してから、休日の取得に関してはこれまで以上に世間で高い意識を持たれるようになりました。
有給休暇に関しても、どちらかといえば任意で取得するものでした。しかし、働き方改革が実行されて、年間で10日以上の有給休暇を付与される方に対しては、会社は最低5日以上の有休休暇を消化させないといけなくなりました。
会社の状況もありますので1週間（5営業日連続）が取得できないケースもありますが、リフレッシュ休暇などといった形で連続休暇取得を積極的に行うようになった会社が増えています。
事前の申請が必要なのは言うまでもありませんが、ルールに従っていれば、1週間の休暇の取得は可能です。
忌引き、結婚休暇などの慶弔休暇
慶弔休暇とは、自分自身や近親者の慶事（結婚・出産）、近親者の弔事（葬式）の際に取得できる休暇のことです。
多くの会社では慶弔休暇は存在していますが、有給休暇と異なり、国から付与が義務付けられたものではありません。どちらかといえば福利厚生のような位置づけの休暇と言えます。
各社によって異なりはしますが、一般的に1週間（5日間）取得できる慶弔休暇というのは以下の通りです。
慶事休暇
慶事休暇とは漢字の通り「喜（慶）ばしいこと」、すなわち結婚、出産といったことを指します。
一般的に、慶事休暇で1週間の休みを取得できるのは、本人の結婚時のみです。
筆者も結婚した際にはこの休暇を使って、初の海外（ハワイ）に行きました。このように結婚時に取得できる慶事休暇は、新婚旅行にあてがわれるケースが多いです。
ただ、上述の通り、慶事休暇は福利厚生的な意味合いが強いもののため、会社によっては有給扱いではなく、無給で取得するようにさせている会社もあります。
筆者の前職がそうでした。当時の同僚は無給で新婚旅行に行ったので、その月の給料は下がったと嘆いていましたね。
取得前には十分確認をしておきましょう。
また、慶事休暇で意外と取得日数が短いのが産休、すなわち出産休暇です。
基本的に出産休暇と育児休暇はセットで取得されるのであまり認識がないかもしれませんが、実は出産休暇そのものは平均で2日程度しか取得できないのが一般的です。
育児休暇は法律で付与しなければならない休日ですので結局一週間以上休めることにはなるのですが一応知っておくと良いかと思います。
弔事休暇
弔事休暇はいわゆる、親族が他界した際にお葬式へ出席するための休暇です。誰が亡くなるかで取得可能日数が変わってきます。
一般的な例としては以下の通りです。
- 配偶者：10日
- 両親、子供：7日
- 配偶者の両親：5日
- 兄弟、祖父母：3日
- その他の親族：1日
また、慶事休暇と同じで、弔事休暇も法律で定められたものではなく、福利厚生的な位置づけなので会社によっては無給になります。
上述の通り前職は慶弔休暇は無給でしたので、祖母のお葬式には有給休暇を使って参加しました。
個人的には慶弔休暇の意味をあまりなしていない気がしていて、有給にすればいいのに思っていました。（休暇とか労働者の権利を結構ないがしろにする会社でした）
インフルエンザなどの感染症に罹患した場合の出社停止
インフルエンザやコロナウイルスに感染・罹患した場合は、病気の蔓延を防ぐため休むことになります。
会社が休めと言えば休業補償を付けてもらって休めるのですが、日給分全額を保証してくれるわけではありません。そのため、この手の感染病に罹患した場合は、有給休暇を消費して治療を行うのが一般的です。
あまりインフルエンザやコロナウイルスに罹患したくはありませんが、こういう場合は当然1週間程度の休みは取得できます。
体調不良などを理由に、結果1週間休んでしまった場合
インフルエンザやコロナウイルスのような指定感染症に罹患していない場合でも、体調不良が続いたり、入院したりして結果として1週間休んでしまうようなケースも想定されます。
こういう場合でも、基本的には1週間といった長期の休みを取得できます。ただ、休みは取れたけど、そのあとの社内の人間関係に大きな影響を与える可能性はあります。
では、結果的に1週間の休みを取ってしまった場合、どうすればいいのかについて次章でお話します。
結果的に仕事を1週間休んでしまった場合の対応策
では、体調不良などを理由に結果的に1週間休みを取ってしまった場合、どうすればいいのかですが具体的には以下の通りです。
休暇中は毎日連絡する
一部のブラック企業を除けば、上司、同僚は鬼悪魔ではありません。体調が悪いならちゃんと休みましょう。もし、入院ということになれば会社は当然休ませます。
最近では風邪をひいても這って出社する人より、他の人に病気を感染させないよう自宅で療養する人のほうが評価されるようになりました。
ただ、社会人として、上司、同僚に迷惑をかけないような立ち振る舞いをしなければなりません。
そのためには、体調が悪くて出社できない旨電話で報告し、しっかり謝罪をしてください。また、自分の業務を変わってくれる人がいるのならば、その人にも電話で謝罪し、必要に応じて業務の依頼をするようにしましょう。（できる限りで問題ないです。気持ちの問題です。）
会社のメンバーのために最低限やれることはやるというのが礼儀です。休むのはしょうがないので、体調を見ながら自分のできる限りのことをやりましょう。
可能な限りテレワークで対応する
大抵の会社ではノートパソコンが支給されており、在宅でも仕事ができる方も多いことと思います。
体調が悪ければ無理をしてはいけないですし、その他の理由であってもいつでも対応できるわけではないでしょうが、仕事に支障をきたさないよう可能な限り、自宅等から対応するという選択肢もあります。
復帰してから関係者には謝罪する
復帰したら、最初は上司に、次は同僚に一人一人頭を下げに行きましょう。自分の代わりに業務を対応してくれた方々に誠意を尽くすことが大事です。
この時、申し訳ないのでお菓子などを配った方がいいのかと悩まれる方もいると思いますが特段必要ありません。むしろ、お菓子を買いに行く余裕があったの？なんて邪推をされると面倒です。
どうしても気が済まないのなら、休み明けの日ではなく、当日の昼休みや業後の時間を使って購入しましょう。
特に病気や入院の場合は、１週間休んでいた間は療養に専念していたということをちゃんと周囲に理解してもらう事が大事だと認識してください。
必要に応じて医師の診断書を添える
1週間休むというのは極めて異例です。少なくとも筆者は2日までしか休んだことがありません。１週間休むとすれば入院くらいしか想像できません。
これがおそらく一般的な認識で、会社・上司によっては医師の診断書がないと認めないと言われても、反論はできません。
もし、必要になりそうなら早めに上司に確認を取り、休養明けの出社のタイミング、もしくはそれに近いタイミングで医師の診断書を入手し提出しましょう。
絶対やっちゃダメ！無断での長期欠勤
そもそも無断欠勤なんてことは絶対やってはいけないことなのですが、うつの人、もしくはうつ一歩手前の人は正常な判断ができなくなり、無断欠勤をしてしまうケースがあります。
実際筆者の同僚で、上司に凄まじいほど詰められすぎて精神的に病んでしまい、結果として無断出勤が続き、気が付いたら退職し、人事主導でその人の荷物が運ばれていたということがありました。
確かに仕事のできない人で、上司も言わないといけない状況だったものの、精神的に追い込まれたというのはかわいそうだとは思いました。しかし、社会人として、無断で1週間も休むとかありえません。
働けないのならちゃんと辞めるという意志表示をする、辞めたくないけどこのままじゃ難しいというのなら上長、もしくは人事に相談するということはやっておきましょう。
仕事は信用で成り立っています。精神論になってしまいますが、精神的に厳しい状況でも、社会人として会社に対しできる限りの振る舞いをしないといけないということは肝に銘じて頂きたいです。
無断欠勤については以下の記事でも書いていますのでご確認ください。
無断欠勤は絶対ダメ！仕事に行きたくない時にしてほしい３つのこと
まとめ
以上、まとめます
- 会社には一般的に1週間休める仕組みがある
- イレギュラーで1週間休んでしまった場合は、周囲に頭を下げ、できる限りのことをする
- どんな理由であっても無断欠勤、特に長期的な欠勤は厳禁！社会人としてできる限りの振る舞いをする
正社員として働くうえで1週間休むための制度というのは存在します。可能な限り事前に申請して職場の上司、同僚が困らないようにするのが大原則です。
でも、どうしても急遽1週間といった長期的に職場を離れないといけない場合は連絡を密にし、上司同僚に気を配りましょう。また、職場復帰をしたら上司、同僚に謝罪するといった社会人としての資質が問われます。
とはいえ一番は何事もなく日々就労することが大事です。体には気を付けて仕事に臨んでください。
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