現役転職エージェントが解説!きつい、しんどい仕事TOP4

就職・転職をするにあたってどの業界がきつい・しんどいのか気になるという人はいませんか?どの仕事も大変なのは大前提ですが、その中でも特に働くのがきつい、しんどい仕事というのが存在しています。

では、どんな業界で働くのがきつい、しんどいのかを現役転職エージェントの筆者が独断と偏見をもってランキング形式でお伝えいたします。

第4位 医療・福祉業界

筆者が選ぶきつい、しんどいランキングの4位には医療・福祉業界を選びました。その背景としては以下の通りです。

離職率が平均より高い

医療・福祉業界の離職率は、厚生労働省の統計によると15%程度で20人いたら3人が退職している状況です。一般的な離職率が10%なのでやや高めの数値だと言えます。

しかも、医療・福祉業界の場合勤務時間が安定しません。シフト制に加え、夜勤などもあるため勤務者のストレスが溜まりやすいという現状もあります。

非常に社会貢献性が高く、高校生くらいから医療・福祉従事者を目指す人が多い一方、安定しない労働時間が要因でストレスが溜まり、早期退職をする人が多いのです。

コロナウイルスの影響が大きい

本編を書いているのが、まさに新型コロナウイルスによる2回目の緊急事態宣言の最中なのですが、新型コロナウイルスのせいで同居者以外と会うな、職場以外は家で待機しろという職場命令が出ています。

筆者はプライベートで複数名の看護師と会う約束をしていましたが、コロナウイルスが原因で会えなくなりました。(これから先会わないと思いますが笑)

こういったストレスを抱えている医療・福祉業界の関係者は非常に多くいます。そのため、医療・福祉業界から民間企業への転職というのも今やトレンドになっています。

一時的な動きかもしれませんが、疫病が流行ることにより、医療業界従事者には多大なるストレスがかかるという点もきつい、しんどい点だと言えます。

第3位 教育業界

教育業界も離職率が多く、きつい、しんどい業界の代表格と言えます。では、その背景はというと以下の通りです。

とにかく忙しい

ここでいう教育業界というと塾産業をイメージされる方が多いと思いますが、この教育業界の中にはいわゆる「学校の先生」や「保育士」も含んでいます。

これまでは安定した公務員という枠組みで教員試験の競争率は非常に高い時代が続いたのですが、現状は競争率の減少傾向が続いていて競争率の低い自治体では1,2倍という数値(新潟・小学校教員)を記録しました。

この要因というのは、以下が考えられます。

  • モンスターペアレンツと呼ばれる親御の対応が増えた
  • 教育行為におけるNG行為が増えた
  • 何でもかんでも教員の仕事として押し付けられる
  • 手当が低い割に労働時間が長い
  • 授業の準備は無給
  • 給料が決して高いとは言えない

筆者は小学校教諭の女性と付き合った経験がありますが、とにかく小学校教諭は朝が早くて夜も決して退勤時間が早いというわけではなく、とにかく雑務が多いので週5日も働けばヘトヘトになります。

しかも、教育委員会、親御さんからあれこれいわれるので精神的な負担も多いうえ、自宅でも雑務や授業準備をしないといけません。

かと言って給料は高い訳ではなく30代後半で500万円前後くらいの収入しかもらえません。正直民間で働いた方が効率よく働けます。(ちなみに保育士はもっと薄給です。)

塾産業はさらに悲惨

では、塾産業はどうなのかというとこれはこれで小学校教諭よりもっと悲惨です。

その背景としては以下の通りです。

  • 業務開始時間が遅く、深夜、明け方まで働かないといけない
  • モンスターペアレンツの対応がある
  • テスト期間、夏季休暇、冬期休暇は多忙でろくに休む暇がない
  • 生徒獲得活動で朝イチからの営業活動も発生する
  • 薄給

塾産業はとにかく多忙な割に薄給で、親との対応が発生するということが最もハードな点でしょう

テスト期間になれば、土日に教室を開放しフォロー体制をつくらないといけない、夏休み、冬休みは「勝負の天王山」と称し、夏期講習、冬期講習で朝から晩まで授業をしないといけないのは本当に体がおかしくなります。

筆者は大学4年間のうち、3年間は塾でアルバイトをしていましたので、あの頃の労働時間の悲惨さは忘れません。冬期講習の際は、深夜12時に家に帰り朝7時には家を出るような生活を強いられていましたし笑

にもかかわらず塾講師の平均年収は35歳で400万円を満たない程度しか稼げないというデータがあります。お金のことだけ考えていたら正直やってられないビジネスかもしれません。

第2位 小売・個人向け店舗ビジネス(飲食業除く)

第2位には、スーパーやコンビニのような小売業、マッサージ、娯楽産業のような店舗ビジネスを挙げました。

その要因としては以下の通りです。

薄給で休みが不定期

小売業、個人向けの店舗ビジネスに共通しているところは、薄給で休みが不定期な点です。

この分野の平均年収は350万円~370万円です。では、忙しくないのかと言えばそういうわけではありません。

早番、遅番など出勤時間がバラバラである上にスーパーであれば品出し、商品管理など1日中職場を走り回って店舗の維持をしなければならないし、セールの際は店舗スタッフ一体となって店舗を回さないといけません。

整体、パチンコ産業、美容院でもとにかく店舗を回すために1日中施術をする、玉だしなどの地道な作業を繰り返していくためヘトヘトになるまで作業をしなければなりません。

それでいて、安月給で生きていかなければならないので大変です。筆者が良く飲みに行くガールズバーでは正社員であるにも関わらず薄給を背景に昼は店舗で働き、夜はガールズバーで働いて生計を立てている女性が多いです。

忙しくて疲れているのに、夜のお店で働く人がいるということは認識しておいた方がいいかもしれません。

顧客の質が低い

世の中にある小売や店舗ビジネスというのは、言葉を選ばずに言えば「庶民」を相手にしています。庶民にはとにかくお金がない上に意味の分からないクレームを並び立てる人たちが多いです。(もちろん全員ではないですよ)

筆者はかつて証券会社で勤務しておりましたが、お金持ちというのは精神的に余裕があって少々のことでは動じません。

しかし、お金のない庶民というのは少しのことでクレームを言う傾向があります。証券会社時代に感じたのは、サラリーマン上がりの顧客や親が金持ちだけどその人自身が大した人じゃない場合は株価の上昇に一喜一憂します。

オーナーとして長年会社を維持している社長や会長は怒らせたら怖いですが、とにかくおおらかです。金持ちと庶民では精神的な余裕が違います。

小売り、店舗ビジネスは一部を除いて庶民を相手にしないといけないので、クレームと背中合わせで働かないといけない分、精神的な疲労も多いのです。

第1位:飲食・宿泊業

1位は飲食業、宿泊業を挙げました。その背景は以下の通りです。

離職率が他の業界と比較して多い

宿泊業、飲食業の離職率は年によって異なりますが、コンスタントに25~35%を維持しています。つまり、3人に1人は辞める人が要るということです。

小売・個人向け店舗ビジネス(飲食業除く)の離職率が20~25%程度なので、それと比較してもかなり離職率が高いと言えます。

なぜこんなに人が辞めるのかというと、稼働時間が圧倒的に長いビジネスだからです。原則ホテルは24時間常に稼働しています。そのため、1日の労働時間が長くなります。

飲食業に関しても同じです。昼から深夜12時、場合によっては24時間職場を稼働させているケースも珍しくありません。

そして、世の中の労働者はこの事実を知っています。そのため、宿泊業、飲食業を避けるため万年人材不足になります。結果、休めないという状況ができてそのストレスで離職者が増えてそのせいでさらに現存の社員に負担が来ます。

いわば負のスパイラルが出来上がる労働体系と言ってもいいかもしれません

薄給のビジネスモデル

これは他のBtoCビジネスにも言えるかもしれませんが、宿泊業も飲食業もきつくてしんどいわりに薄給のビジネスモデルの最たる事例だと言えます。

例えば牛丼チェーンを事例に取ると牛丼が一杯500円だとして、賃貸料、原材料費、人件費、電気代、水道料、ガス代、各種備品代などいろんなコストを支払った上、利益を出さないといけません。

しかし、アルバイトの時給が1000円で3人雇っていると仮定したら人件費だけで牛丼を1時間6人提供しないといけません。何が言いたいのかというと、飲食で利益を出すって相当大変なことだということです。

ホテルにおいても100部屋あるホテルで1室10000円だと仮定した場合、1日半分の客室が埋まってやっと50万円です。

しかし、ホテルの場合は居酒屋や牛丼屋と異なり1物件の価格がべらぼうに高い上、飲食物の提供、人件費、光熱費など出費が多くなります。結果、思ったより利益が上がらなくて薄給になりやすくなります。

利益が上がらないため薄給になる、それなのに体力的にしんどい、それが宿泊業、飲食業の一般的なビジネスモデルなのです。

まとめ

筆者の考えるきつい、しんどい仕事と言うのは体力的な疲労が大きいわりに薄給であるというビジネスモデルだと考えています。

その代表格が個人向けビジネス、いわゆるBtoCビジネスだと認識しています。サラリーマンでいたい、でもキツい、しんどい仕事をしたくない人は避けた方が良いビジネスモデルかもしれません。

ただし、ビジネスは結局自分の能力が最大限発揮できる仕事が最適だと以下の記事でお伝えします。

自身の適性を考えたうえでメリットがないと考えたら、まずは職探しにおいてBtoCビジネスを避けるということから考えたら良いと考えてください。

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ABOUTこの記事をかいた人

関西学院大学卒業、1社目では大手証券会社に勤務  ・8か月でメンタルをやられ休職。 ・証券会社時代はお荷物社員として最低評価を受ける。「こんなひどい評価の奴初めて見た」とまで言われた。 以降、人材ベンチャー、大手転職エージェントに勤務し、2度の戦力外通告を受ける。 現職では、中小の転職エージェントでキャリアアドバイザー兼法人営業で2年連続で社内2位の売り上げを達成。前職退職時の年収450万円→2019年の年収は約1000万円 税金の支払いに苦労してます笑 【人物像】 ・ただの酒好き ・論理・理屈で物を考える 【記事の基本方針】 私のような最強のダメ人間でも、思考力、実力、環境を整備すれば それ相応の成果を出せるということを表現できればいいと思っています。 よろしくお願いします。